鬼畜テロリストを非難せよ！

「イスラエルは悪、パレスチナは善」と決め付ける連中がいる。日本のメディアは殆どその論調で、パレスチナ人大量虐殺！と派手な見出しを掲げて、イスラエルを一方的に非難する。

第三世界のリーダーを自認する支那から工作指示でも受けているのか、あるいは社内にテルアビブ空港乱射事件の連合赤軍関係者でもいるのか。どちらにせよ、左翼勢力による偏向報道の類だ。




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捕鯨禁止で税金の無駄を省く！

国際司法裁判所が日本に対して南極海における調査捕鯨の中止を命じた。調査捕鯨と称して商業捕鯨をしているじゃないか、と責められたわが国がどう反論したのか、その辺は知らないが、判決は判決だ。控訴も出来ない仕組みと聞くし、潔く従わざるを得ない。

裁判も勝負事だから、自国の負けが面白かろう筈がない。しかし、だからと云って人種差別とか、独自の食文化の否定とか、怒り狂う筋合いでもない。わが国の主張には、国際社会が認めるだけの理がなかったとあきらめるしかない。




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プーチン大統領が見得を切る！

プーチン大統領が当面、本格的な軍事介入は不必要と発言したため、突如、ウクライナ情勢について安堵感が広がった。昨日急落したニューヨーク市場の株価も反騰した。コレって何かヘンだ。

大統領は、クリミア半島の主要拠点を制圧した時点で、取り合えずコレでいいやと云っただけだ。親欧米派の暫定政権を認めて、相手と話し合うつもりなどない。もともとウクライナとの条約に基づいて、クリミアに海軍基地を置く国だ。その気になれば、即時武力行使に踏み切れる。

それでも、ひと言で緊迫感がすっと消える理由はただひとつ。たかがウクライナの内乱くらいで、欧米諸国はロシアと軍事対決する気など一切ないのだ。ここは、ロシアと欧米勢による「お芝居」を疑うべきだろう。

プーチン氏の豪腕を評価する向きもあるが、華やかな舞台で主役を演じ、見得を切っているように見えなくもない。なかなかいい男だし、役者やの〜、って感じもする。





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神経ガス攻撃はアサドの最後っ屁だった！

一昨日のエントリ「悪魔のアサドを倒せ！シリアの民衆を救え！」で、シリア政府軍による市民の殺戮を非難し、米英仏による軍事介入を支持した。安倍首相のアサド退陣要求は当然であり、シリアと対峙するカタールにおける声明発表を外交力の発露と評価した。驚いたのはそのエントリに対する読者の方々からの反応だ。

 

当方の趣旨に賛同の声も頂いたが、反対のコメントが予想外に多かった。無論、同様の反対論は当の米英仏でも根強く、だからこそ、この期に及んでも軍事介入に踏み切るや否や判然としない。内戦の解決に向け、外交努力に徹すべきとの意見ももっともではある。

 

しかし「アラブの春」以来、２年半に亘り、アサド政権が反政府派の市民をぶち殺してきた事実をどうやって正当化するのか。政府軍を出動して、民主化を望む市民たちを過酷に弾圧してきたではないか。最近では多くの子供達までガス攻撃で殺戮した。こんな非道が許される筈がない。

 

と、ここに至って、はっと気がついた。これまで何故か、日本のメディアは、アサド政権による市民の弾圧を一向に報じてこなかった。新聞がシリアの内戦に数行触れたとしても、残虐な殺戮の写真は絶対に掲載しなかった。だから、日本の皆さんはシリアの悲劇を実感できず、大国の米英仏が突如、自分達の都合で名も無い小国を攻撃するかのような印象をお持ちなのだ。

 

情けない話だが、日本のメディアは多かれ少なかれ支那の情報工作機関だ。支那の意向によって、シリア問題は米国の横暴を批判する材料に使われるだろう。イラクの民主化が着々と進む現地事情は隠し、中東を混乱させるのはアメリカだと喚くだろう。さらに米英仏の動きを支持する安倍政権を激しく非難するに違いない。

 

皆さん、そんなメディアの謀略に乗せられちゃいけない。くどいようだが、アサドは反政府派を散々嬲り殺しにしてきた。そして自らが劣勢と見るや、ついに化学兵器を使用してしまったのだ。まさに苦し紛れの最後っ屁みたいな毒ガス攻撃だ。と云うことで、今日はアサドをスカンクにした。

 

 

 

 

やぶれかぶれの大統領率いる政府軍を抑え込み、市民の殺戮を止めることは正義だ。人道上、せねばならぬ正当な行為なのだ。軍事介入も選択肢に入れ、アサド政権を退陣させるべき局面であること、ご理解頂き度い。

 

 

 

 

 

 

悪魔のアサドを倒せ！シリアの民衆を救え！

シリア軍が化学兵器を悪用した。反政府勢力を過酷に弾圧してきたアサド大統領が、ついに一般民衆相手に大量破壊兵器を繰り出した以上、国際社会が厳しく糾弾するのは当然だ。緊迫した情勢下、英米仏による軍事介入準備が着々と進む。

 

本来、多くの民衆が犠牲になる前に軍事介入すべきだった。エジプト、チュニジアと事情が異なり、政府軍は反旗を翻すことなくシリア版「アラブの春」は2年前に頓挫した。以来、アサド政権は言論の自由化など改革を進めるイメージを国の内外に拡散する裏で、政府軍を出動させ市民たちを殺戮してきた。

 

もちろん、反政府派もひるまない。米英仏独はじめイスラエル、トルコ、サウジアラビア、カタールなど、民主勢力を支援する国々から武器や資金を調達し、政府軍に真っ向から戦いを挑んできた。しかし装備と錬度が上回る国軍を相手にする以上、劣勢は否めない。しかも相手は化学兵器の使用すら厭わぬ凶暴な独裁政権だ。

 

シリアはイランと結託し、ロシアや支那の後ろ盾によって成り立ヤクザ国家だ。アラブ・ナショナリズムと呼ぶイスラム流「社会主義」を掲げてテロを撒き散らし、中東全体を危険に陥れる悪の勢力だ。アサド独裁体制を打倒せねばならない。

 

 

 

 

さて、コト中東問題になると、国際社会におけるわが国の存在感が薄い。今回も一体、何をしているのだと気を揉んだ。ところが、中東歴訪中の安部首相がアサド退陣要求を出してくれた。ああ、そうか、と膝を打つ。絶妙のタイミングで、しかもカタールで声明発表するとは、実に見事な外交力だ。

 

日本は友好国と連携し、民主化を後押しして民衆を救い、さらに中東の恒久的安定に寄与すべき立場だ。仮にシリア内戦がエスカレートするなら、自衛隊派遣も検討したい。平和を守るのは常に軍事力だ。集団的自衛権行使を躊躇う理由はない。

 

 

 

 

 

サッチャー女史の霊も喜ぶ安倍首相の大活躍！

戦後の英国を疲弊させたのは労働党政権だ。中道を唱えるブレア政権が誕生するまで、かっての労働党はソ連と裏で密接な関係が噂された真性の左翼政党だった。基幹産業の国有化や福祉のバラマキで経済破綻を招いた。自国が如何に悪辣な植民地政策を行ったか、自虐史観を教育に取り入れて、子供たちから愛国心を奪った。

 

案の定、英国は困窮して社会全体に暗鬱なムードが漂った。特に1974年から1979年の労働党政権下で、支持母体の労働組合がストライキを頻発させ、経済が大混乱した。状況が日に日に悪化する中で、英国人は希望や誇りを失い、無気力状態に陥った。これが悪名高き英国病だ。

 

その暗鬱なムードを吹き飛ばしたのが、「鉄の女」サッチャー首相だった。79年に彼女が率いる保守党が大勝して政権奪回を果たすや、小さな政府による市場競争重視型の経済政策を推進した。ともすれば福祉に寄りかかる国民に対し、甘ったれるな！と檄を飛ばして自助努力を促した。あっと云う間に、経済を回復軌道に乗せた。

 

 

 

 

外交政策も見事だった。アメリカとの全面協調を打ち出して、共産主義に対峙した。これが後年、ソ連の崩壊に繋がる。82年のフォークランド諸島紛争では「領土こそ国家」の考えを貫き、国の内外の批判を他所に、敢然とアルゼンチンの侵攻を撃破した。

 

時代も国情も環境も違う。しかし、社会主義政策で日本を弱体化させ、さらに敵陣営と通じて領有権を含む国防をぶち壊したわが国の民主党政権は、かっての英国労働党政権とイメージがが重なる。そして、サッチャー政権発足を境に英国の空気ががらりと変わったように、安倍自民党の政権奪取と共に日本に明るさと活気が戻った。

 

安倍首相の強いリーダーシップにより、わが国は復活に向け着実な歩みを進めている。これを知ったら、故サッチャー女史も草葉の陰で喜ぶだろう。ほらね、あたしも昔似たようなコトをしたのよ、と霊界でお仲間に自慢話しそうな気がする。ご冥福を祈りたい。

 

 

 

 

 

 

安倍政権は小泉路線を継承しイラク発展に協力せよ！

構造改革路線を掲げ日本経済を活性化させた小泉首相は偉かった。小さな政府を目指し、到底不可能と思われた郵政民営化や道路公団民営化を成し遂げた。開放的で公正な市場競争を促進し、外資を国内市場に呼び込む一方で輸出を拡大した。景気を建て直しつつ、国債発行高を抑えて財政再建の道を示した。90年代初頭のバブル崩壊以降、わが国全体に漂っていた陰鬱な空気を吹き飛ばし、久々に経済界を明るい光で包んだ。

 

小泉政権の功績は内政にとどまらない。外交手腕を発揮して、国際社会におけるわが国の存在感を不動にした。首相就任早々、靖国神参拝を再開して、いちゃもんをつける支那に毅然として対峙した。北朝鮮への電撃訪問で、5名の拉致被害者を奪還しただけでなく、長い間、知らばっくれていた金正日に拉致犯罪を認めさせた。

 

さらに忘れてならない外交成果は、米国との緊密な連携によるイラク解放戦争だ。日米安保は軍事同盟だと率直に認め、同盟国アメリカのために立ち上がった。テロを助長する悪の帝国への先制攻撃を、首相自らが信念を持って支持し、自衛隊を派兵した。

 

 

 

 

アメリカとの協調体制に基づく軍事行動を、北朝鮮暴発への保険と決めつけ矮小化してはならない。フセインによる社会主義独裁政権打倒とイラク国民の解放、中東全域への自由と民主主義の波及を提唱するブッシュ大統領と手を携え、小泉首相は国益の追求のみならず国際社会の平和と安定に向け寄与したのだ。

 

2003年3月20日に勃発したイラク解放戦争から、ちょうど10年。無法国家イラクは議会制民主主義国家に生まれ変わったが、民族や部族の対立が絶えず、政情も経済も不安定だ。引き続き米英などの国々と協力しつつ、日本はイラクの復興と発展に貢献すべきだ。安倍総理なら、小泉政権の功績を必ず生かしてくれるだろう。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

海賊シーシェパードを撃沈せよ！

米サンフランシスコの連邦高裁が日本鯨類研究所の訴えを認め、「シーシェパード」を海賊と認定した。海賊となれば、公海上で武力制圧の対象となる。日本を含む各国の捕鯨船に体当たりを幾度も繰り返してきた海の無法者たちも、ついに年貢の納め時だ。詳しくは産經新聞の佐々木記者が人気ブログ ’Cool Cool Japan!!!'で解説されている。読めば、ワトソンめ、ざまあ見やがれ、と気持ちが高ぶる。

 

ところが相手もテロリスト稼業だけあって図々しい。胸を張って、米英などの海外メディアに向かって嘘を並べる。「たかが一国の高裁が海賊認定しても、われわれは怯まない」「そもそも自分たちが体当たりしたわけではなく、ぶつかってきたのは日本の捕鯨船だ」「実際に自分たちの高速艇は激突されて沈没した」「われわれは鯨の聖域で日本の非道な行為を阻止しようとしただけだ」

 

さらにワトソンは「われわれは海賊ではない」とまで息巻く。バカを云うな。お前らシーシェパードの旗なんぞ、何処から見ても、海賊の印ではないか。嘘つきの醜い野郎だが、案外ワトソン自身だって、こっそりジョニーデップを意識してるんじゃないのか。

 

 

 

 

アメリカ高裁で正当な判決を得たことは喜ばしいが、他国の裁判を便りにするのもヘンな話だ。わが国の調査船が攻撃され、誰が見たって海賊行為には違いないのだから、遠慮せずに日本海軍（海上自衛隊）が奴らを撃沈すればいいのだ。ワトソンなどの乗組員たちには、日本で重罪を課して死ぬまで臭い飯を喰わせたい。海賊の最期なんてそんなものだ。

 

 

 

 

 

義理と人情の聖バレンタインデー！

戦士だって人間だ。故郷に残した妻や子を思えば、命が惜しくなる。そこでかってのローマ帝国は戦士たちの婚姻を禁じた。ところが、掟破りがいた。恋人たちの仲を裂くことは神の名において許さない、こう見栄を切ったバレンタイン司祭は、結婚を望むカップルを教会に迎えてこっそり式を行い、人生の門出を祝福した。これが皇帝の怒りを買って司祭は捕われ、処刑されたのが西暦269年2月14日だ。以来、この日が「愛の日」となった。

 

聖バレンタインデーは日本にも伝わり独特のスタイルを生んだ。理由は兎も角、女性から男性にチョコレートと贈る日となった。他国では男女共プレゼントを渡し合うし、この日は菓子屋のみならず、花屋も宝飾品屋もレストランも繁盛する。好きな相手も恋人や配偶者とは限らない。小さな子供たちが学校で可愛いカードを作り、帰宅して親に渡す日でもある。こうした率直な愛の表現は日本の風土に馴染まないと、ばっさり切り捨てられた。

 

 

 

 

ガラパゴス的進化（？）の象徴は「義理チョコ」だ。催淫作用のあるチョコレートを恋人に贈るならそれなりの意味もあるが、職場で全男性社員にバラ撒くのは異常な行為だ。人情味溢れる博愛主義だとしても、そもそもチョコレートを貰って大喜びする甘党の男性陣はそういない。だから、お中元やお歳暮でチョコ詰め合わせは見かけないのだ。それでも一度習慣になれば、もう止まらない。女性は義理と人情のため、チョコを大量に購入する。

 

聞くところ、チョコレートの年間消費量の３割がバレンタインデー時期に集中するらしい。世の女性たちが企業宣伝やメディアの演出に如何に弱いかがよく分る。まさに菓子業界の爆笑が聞こえるようだ。ついでに云うと、ホワイトデーなる日本の奇習は明らかにこの業界の謀略で、バレンタインデーの売れ残りを処分販売するために設定したと聞く。

 

「愛の日」を「義理と人情の日」に平然とすり替え、在庫処分の記念日まででっち上げて商品販売に邁進する日本の企業戦士たち。出征前に結婚したくてバレンタイン司祭の下に駆け込んだローマの戦士とは根性が違う。

 

 

 

 

 

 

 

殺人者集団を許すな！テロとの戦いに邁進せよ！

悲惨な展開になった。アルジェリアの外国人拘束事件で人質23名、犯人32名が死亡と発表されたが、まだ途中経過に過ぎない。犠牲者数がさらに膨らむ可能性があると云う。亡くなった人質の方々には、ひたすら無事を祈る家族や恋人や友人がいただろう。異国で理不尽なテロに遭遇し命を落とした本人たちの無念さや、周囲の悲しみを思うと胸が痛い。

 

これだけ大量に犠牲者が出れば、アルジェリア政府の対応が非難されるのは当然だ。もっと他に遣り方はなかったのかと、誰だって疑問を持つ。事件発生後の状況把握すら不十分で、国際的な協調姿勢も見られなかった。また一方で、日本政府は何も出来なかったではないか、と不満の声も聞く。確かに事態不明のまま、錯綜する情報に立ちすくんでいた感がある。

 

しかし、ここでアルジェリア政府や日本を含む各国政府を責めても無意味だろう。アルジェリアにすればテロリストに譲歩するわけにはいかなかった。不当な要求を拒否して犯人グループを弾圧せねば、反政府テロがさらに激しくなるのは自明だ。一方、日米英などの各国政府にしてみれば、何ら手出しが出来る状態ではなかった。突如として自国の同胞を人質にされ、現地政府に状況確認と安全確保を要請するうちに、あれよあれよと事態が悪い方向に転がってしまったのだ。

 

振り返れば2001年、ワールドトレードセンターに旅客機が突入し、多くの命が失われた際、時のブッシュ大統領はこれは新しい形の戦争だとの認識を示し、「テロとの戦い」を決意した。その後、大量破壊兵器の有無が問題視されるなど紆余曲折はあったが、イスラム教を狂信する非道なテロリスト集団との果敢な戦いは今もなお続く。

 

 

 

 

過激派は平和の破壊者であり、世界の敵だ。信心深さを気取るが、実は残酷な人殺しに過ぎない。怯まず脅えず「テロとの戦い」を継続し、犯人共を皆殺しにして組織を壊滅させ、勝利することこそが、同時多発テロ事件や今回の犠牲者の魂に報いる道だ。ふと気付けば、わが国はテロ弾圧に向け然したる国際貢献をしていない。国防軍（自衛隊）の更なる活躍が望まれる。