今こそ、英国と手を結ぼう！

新型コロナウイルスのパンデミックに関し、まだまだ云いたい事はあるけれど、毎回、同じテーマでエントリするのも脳がない。もうひとつのビッグニュースについて語ろう。

英国（連合王国）が１月末日、グリニッチ標準時の午後11時（欧州大陸時間午前零時）を以て、欧州連合（EU）から正式に離脱した。国民の多くがユニオンジャック旗を振り、快哉を叫んだ。

この事実が余程苦々しかったか、本邦マスゴミは英国の動きに対し批判的な立場を崩さないが、偏向報道の理由は先月「EU離脱はイケナイコトか？」に書いたので、ここでは触れない。

いずれにせよ、2016年夏の国民投票以来、EUによる陰湿な嫌がらせや国内反対派の執拗な抵抗で困難かに見えた離脱案だが、ジョンソン首相の指導力に国民の支持が集まり、遂に実現と相成った。

離脱の時を迎えて「真の国家の再生、変化の瞬間だ」と国民に訴え、「新しい時代の幕開け」を宣言したジョンソン氏の言葉に嘘はない。英国はEUから国家主権を取り戻したのだ。

独仏の意向に唯々諾々と従う理由は微塵もない。EU本部に集う官僚集団による勝手な差配はもう受けない。自国の進路や運命は自分たちが決める、と英国は決意した。

そもそも愛国心に溢れ、誇り高き英国の人々にとって、通貨や移民管理、防衛など国家が独自に判断すべき重大政策を、他国との寄り合いに丸投げするのは我慢出来ぬ暴挙だったに違いない。

欧州各国との連携で望ましいのは、あくまでも経済共同体であり、貿易ルールの簡素化や物流の促進だった。だからこそ、共通通貨ユーロへの参加は、断固として拒否の姿勢を貫いてきた。

EUの統合が進み、欧州連邦国家の色彩すら帯びてきた今、国家主権を守り抜く国家が離れていくのは当然だ。英国の様子を横目に、今後は、我も我もと離脱を求める国が続出するだろう。

その動きはEUの規模縮小や政策実効性の低下を招き、組織を形骸化させ、最終的に分裂や崩壊に導く。ロシア革命以降の東欧の共産化同様、欧州型トンデモ社会実験の大失敗となるだろう。




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WHO如きを妄信するな！

すっとぼけたニュースに驚く。WHO（世界保健機関）が当初、新型コロナウイルスの世界的な危険度を「中」と報告書に表記したのは誤りで、「高」が正しかったと認め、修正したと云う。

その事情説明が酷い。「高」を「中」としたのは職員が書き損じただけで、誤判断ではなかったと苦し紛れの嘘をつく。パンデミックの世界的な広がりに、WHOの大慌てが見て取れる。

ハナから危険度が高いと、国際社会に警鐘を鳴らせば、中国以外で発症者が続発する事態には至らなかった筈だ。WHOの無能ぶりと無責任さは許し難い。

たぶん噂通り、WHOの誤判断（？）あるいは単なる事務的ミスwには、中国への過度な忖度があったのだろう。事務局長が北京に飛び、習近平と会談する様子にも遠慮と阿りが伺える。

その際、中国国家首席サマは、緊急事態宣言の必要性を慎重に判断せよと求めたと聞く。ほほう、甚大な感染症被害を撒き散らして、尚この態度。余りの図々しさに呆れる他はない。

詰まるところ、中国にとってWHOをはじめとする国連（連合国）組織は、潤沢な外貨にモノを云わせて自国の主張をゴリ押しし、世界を牛耳るがための手駒でしかない。

いや、中国のみならず、大国であれ小国であれ、各国が自国の国益を最大化すべく、互いに攻め合い凌ぎを削る戦いの場が「国際機関」だと、冷静に認識すべきなのだろう。

更に、国際的な議論や取決めの多くは、往々にして大国が自らの主張に他国を従わせる手段に過ぎないと知れば、国連やWHO如きを、ヘンに有難がる必要は全くない。

WHOの事務局長がキンペの操り人形だとしても、そりゃ、そうだよね〜と、当然視するのが正しい大人のあり方だ。国連の偽善も見抜けず、正義と真実を期待するのはガキだけでいい。




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天狗になったゴーン

当ブログは種々雑多なテーマを取り上げる。愛国的な話題も、そうでないモノもある。コイツは保守か？と度々疑われる読者もいるようだが、そもそも自ら保守と名乗った記憶はない。

政治や経済、スポーツ等を語るが、その大半は面白がるだけだ。深く掘り下げる気は更々なく、同じ話題を繰り返し取り上げることも少ない。興味と関心が次から次に移ってしまうからだ。

ゆえに同じテーマで二度続けてエントリするのは、結構珍しい。今回は、ニュースを見ているうちに再び作画意欲を刺激されたのが本音で、主人公の顔つきが漫画向きなのだろう。

その人物とは国外に逃亡したゴーン容疑者だ。前回はGPSをつけてみたが、然程面白いイラストにはならなかった。で、TVを見ていて気がついた。面をちょっぴり弄ればいい。

見れば見るほど、奇怪で異様な容貌ではある。別に特段の不細工じゃないが、勿論、二枚目には程遠い。人間界より魔界が似合う顔つきで、暗闇からヌッと登場すれば、子供が泣いてしまう。

どう見ても、正直や善良と云った、一般社会で望ましいとされる人格とは無縁だ。と云うか、良識なんぞは超越した殺気と妖気を漂わせる存在で、凄みを帯びた目の色が恐ろしい。

今晩の記者会見で己の真実を語ると報じられるが、この顔つきでやられたんじゃ、どれだけ丁寧に言葉を尽くそうと、世間には納得して貰えない。逆に尻尾を掴まれるのがオチだ。




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逃げちゃえ、おっさん

日本語に疎いゴーン容疑者がTVで「やっちゃえ、日産」のCMを見たとすれば、本人の耳にはこう聞こえただろう。「逃げちゃえ、おっさん」w

乱暴なリストラ策を次々と断行して不振企業を立て直し、稀代の名経営者（？）として一時は勇名を馳せた人物だ。世間の常識に囚われないし、大胆不敵な行動には定評があった。

しかも、本人はフランス、ブラジル、レバノンの三重国籍を持つ。国外逃亡ごときは子供でも予想出来る筋書きで、今更慌てる東京地裁の間抜けさが何とも悲しい。

「寝耳に水だ」と顧問弁護士は困惑の表情を浮かべるが、どうせこいつもグルだろう。犯人が逃げきれば、「無罪請負人」（笑）には違いないが、卑怯極まる奥の手に呆れる。

こんな顛末になるなら、地裁は少なくとも10倍くらいの保釈金を吹っかけておくべきだった。マネーロンダリングで不正蓄財に励んだゴーン容疑者にとって、15億円の没収など痛くも痒くもない。

「世界に恥を晒した」と報じられるが、大物容疑者に易々と逃げられるようじゃ、単なる恥晒しでは済まない。日本の甘ちゃんぶりを知った外国人による犯罪が、増加の一途を辿るだろう。

ゴーンの送還を拒否するレバノンに対して日本政府は抗議し、場合によっては経済援助を打ち切るなど圧力をかけて然るべきだが、事なかれ外交に徹する政治家や役人に期待しても無駄か。

となれば、大失態を反省して、容疑者に逃げられぬよう具体的措置を講じるしかない。保釈条件をより厳格化するのも一案だが、むしろ保釈中も常時、監視を続けて追跡可能にしたい。

難しい話じゃない。他国同様、容疑者にGPS付き電子足輪を装着させればいい。米加英仏独などの先進国や近隣の韓国などが既に導入済みで、実効を上げている。




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EU離脱はイケナイコトか？

何とも情けない話だが、本邦メディアの大半が特亜勢力に掌握され、敵の対日情報工作拠点と化して久しい。報道内容は劣化の一途を辿り、新聞やTVは、今や巷で「マスゴミ」と蔑まれる。

彼らが日々垂れ流すのは、中共や南北朝鮮を褒めちぎり、日本を貶める単純で直接的な嘘だけではない。あらゆる情報に、祖国の弱体化に繋がる偏った思想を潜ませて、大衆の扇動を図る。

なかでも、海外ネタの類は酷い。外国語に疎い日本人を騙すくらいは簡単と思うのか、国外発のニュースを勝手に加工し特亜色に染めて、恥じる様子もない。

トランプ大統領を国際協調を乱す非常識な狂人としてこき下ろすあたりは、その実例だ。残念ながら日本国内では、フェイクニュースが描く氏の虚像だけが一人歩きする。

同様に英国のEU離脱に関する報道も、偏向ぶりが凄まじい。Brexit は欧州統合の理想をぶち壊し、英国を疲弊させるだけでなく、世界経済を奈落の底に導くと、ニセの恐怖説を撒き散らす。

更には、トランプ大統領を選ぶ米国人同様、離脱派の英国人は知的レベルの劣る愚民だと決めつける。彼らの選択は間違いで、EU離脱はイケナイコトだと非難する。

国民投票実施後、離脱の実現に3年以上も要した背景には、EUが英国に求めた莫大な手切金や、地続きのアイルランドとの国境管理など、難題が山積みだった経緯はさらりと流す。

地域統合の美名の下、各国の国家主権が全面的に否定される危険性や、政策決定におけるドイツとフランスの勝手な差配に対して加盟国の不満が募っている事実には触れようともしない。

一方的に「離脱はイケナイ」と説く日本の新聞やTVの姿勢は、報道とは程遠く、むしろ思想宣伝に近い。９条カルトの「改憲はイケナイ」説と同様、新興宗教にも似たインチキ臭さが漂う。

数日前の英総選挙における保守党の圧勝はマスゴミ連中にとって、余程面白くなかったか。「必ずしも全英国民がEU離脱を望む訳ではない」との苦し紛れの解説（？）に呆れたw




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日産消滅の危機を回避した！

日産自動車のゴーン氏が突如逮捕され、会長職を解任された。降って湧いたスキャンダルに、メディアが騒ぐ。隠されていた巨額報酬を報じて、欲の深そうなレバノン人の表情を大写しにする。

有価証券報告書の虚偽記載なら、監査法人は何をしていたのか。個人商店じゃあるまいし、大企業のトップと側近のみが勝手な不正会計処理を行える筈もない。組織ぐるみの犯罪に決まっている。

司法取引が成立したとて、企業モラルの荒廃が許される訳はないのに、ソコは突っ込まないメヂィアの忖度が笑える。そりゃ、ま、相手は大スポンサー様だもんなあ（笑）

さて、銭ゲバ男が幾ら懐に入れようと、実は大した話じゃない。世界的な大経営者なら、収入は芸能・スポーツ界のスターをも凌ぐ。虚偽申告や脱税は悪事だが、問題の核心じゃない。

本当の問題は、わが国が誇る自動車産業の雄、日産とその子会社、三菱が、フランスに強奪される危機に晒されたコトだ。経営統合とは綺麗な言葉だが、仏企業に危うく吸収される寸前だった。

周知の通り90年代後半、放漫経営で危機に陥った日産は、仏ルノーから資本参加を得て生き延びた。その後、日産はV字回復を果たしたが、現在もルノーの子会社（持分44％）だ。

ルノーにとって、日産は金の卵をぽこぽこ産む鶏だ。僅か8000億円の初期投資は、驚くほど巨額のリターンを生んだ。日産から親会社への現金配当は、2017年度単年で約4000億円にも上る。

逆に、日産もルノー株15％を所有するが、ルノーの連結子会社だから議決権はない。何の発言機会も与えられず、投資の名目で親会社に現金を巻き上げられただけに見えて仕方がない。

資材調達、研究開発、生産の統合も相当な効果があっただろうし、然したる技術を持たないフランスのポンコツ会社が、日本の先端テクノロジーに触れる価値は限りなく大きい。

このルノー・日産連合を見て、ほくそ笑んだのが、仏政治家のマクロン氏だ。いっそ日産を吸収合併してしませば、ルノーが世界屈指のメーカーとして君臨できるじゃないか、と密かに期待した。




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トランプ大統領の大成功！

中間選挙の結果を得た直後に、トランプ大統領が発したツイートは、'Tremendous success tonight. Thank you to all!' だ。思わず大成功だと自慢しちゃうくらい、満足すべき勝利だったのだ。

いやいや、民主党に下院を抑えられ「ねじれ現象」が起きたじゃないか、と指摘する向きもあろうが、コレは大統領も予め計算済みだ。歴史的に見れば、中間選挙では常に与党が不利なのだ。

よくあるのは、上下院とも野党に敗北して大統領が孤立するケースだ。近年の中間選挙では、2010年のブッシュ氏も、2014年のオバマ氏も、与党が破れてレームダック現象が始まった。

今回は、下院こそ民主党に過半数を取られたものの、上院を抑え、知事選でも勝利した共和党の優勢は変わらない。しかも共和党の立候補者の殆どが、熱烈な大統領支持を表明した。

一昨年の大統領選で、共和党内ですら反トランプ気運が生じたことを思えば、就任後の実績や指導力が党を結束させたと分かる。2年後のトランプ大統領再選はほぼ確実と見ていい。

にもかかわらず、フェイクニュースでトランプ大統領への人格攻撃を繰り返す米メディアが、下院の逆転現象だけを大きく捉えて「民主主義の勝利」（？）と報道する姿は何とも浅ましい。

民主党寄りの大手メディアは、つい最近まで、'Blue Wave' とか 'Blue Tsunami' なる言葉に期待を込め、上下院共、同党シンボルカラーの青に染まると予想していた。

現実を直視することなく、政治的意図で世論操作に没頭するメディアがどれだけ間違うか、と云う実例か。彼らに一泡吹かせたんだもの、大統領が快哉を叫んでも不思議はない。




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祝、人質解放！（自己責任は当然だ）

シリアで武装勢力に拘束されていた安田純平さんが解放された。縁もゆかりもない人物だが、海外で邦人が無事救出されたと聞けば、安堵する。「よかったね」と素直に喜べる。

フリージャーナリストなる職業はもっともらしく響くが、云ってみりゃ、ルポライターだ。風俗街の潜入ルポを書くうち、地域を牛耳る阿漕なヤクザに捕まり、痛い目に合わされた状況に近い。

命まで奪われずともボコボコにされ、小指が欠けても不思議はないが、そんな被害はないようだ。本人は肌の色艶も良い。40ヶ月間の拘束は過酷な体験と察するが、余程、頑丈なのだろう。

加えて、強運さが凄い。聞けば、これまでに幾度も武装勢力に捕らわれきたが、いつも生還する。ネットの世界で、「拘束される常連（プロ）」と揶揄される所以だ。

類似の事件では殺害された人も多い。察するに、驚異的な丈夫さと強運の他、例えば過激派とのコミニュケーション能力とか、他人に真似出来ない特技を持っているに違いない。

何故か韓国人だと自称したり、祖父母が作る千羽鶴が日本的な鶴ではなかったり、安田さんは半島系の出身者との噂もあるが、わが国のパスポートを持っている以上は日本国民だ。

だからこそ、日本政府が救出に動き、シリア、トルコ、カタールなどの関係国に協力を呼びかけた。狂気のテロリスト軍団から同胞を無傷で奪還した、安倍首相の巧みな外交手腕を高く評価したい。




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そうだ、パラオ行こう。

6年前になる。パラオの海洋警察が、中共の違法操業漁船を摘発して、逃げ出す支那人漁民を撃ち殺した。船の装備からスパイ船に間違いなく、漁民に扮するのは工作員だった。

敵の領海侵犯を野放しにする日本政府に、パラオ政府の爪の垢でも飲ませたい話だが、パラオ人の脳裏には、かって彼らの眼前で米軍相手に雄々しく戦った日本軍の姿があったのかも知れない。

いずれにせよ、人口僅か2万人の小国が、大国支那に堂々と対峙したのだから、立派なものだ。無論、両国の関係悪化が予想されたが、その後は何故か、パラオを訪問する支那人旅行者が急増した。

観光客の増加に伴い、宿泊施設の建設など支那からの投資も活発になった。然したる産業もなく観光立国を目指す同国にとって、支那人が落とす外貨ほど有り難いものはない。

ところが、中共には明確な意図があった。パラオは台湾と正式な国交を持つ17ヶ国のひとつ。これが気に入らない支那は、カネの力でパラオに台湾との断交を迫ったのだ。

但し、ここでもパラオは根性を見せて、台湾との国交を堅持する。で、何が起きたか。中共政府は突如として昨年、パラオへの渡航制限命令を出し、今夏に至るや、空路も停止した。

パラオ人は仰天したに違いない。支那人の観光客が消え失せる。ホテルやレストラン、土産物屋、旅行代理店は閑古鳥が鳴き、観光船は停泊したまま動かない。

で、このニュースを聞いて、思ったのだ。そうだ、パラオ行こう。




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ジャングルで最もカッコいい猿

アパルトヘイトが終わっても、南アフリカの人種問題はそう簡単になくならない。服飾大手 H＆M 社の広告が人種差別的だと怒る市民が暴徒化して、同社の店舗を襲撃する騒ぎが起きた。

広告掲載の写真は、胸に「ジャングルで最もカッコいい猿」と記したパーカーを黒人少年が着用している姿で、確かに多くの人々を驚かせ、そして不快にさせるだろう。





南アにおけるアパルトヘイトの歴史を思えば、信じ難いほど無神経な広告だが、白い肌と金髪が当たり前のスエーデン企業ならではの珍奇な発想か。

耳目を集めるのが広告の目的であれ、社会的批判を浴びる商品が売れる筈はない。その上、米英の有名スポーツ選手が不買運動を呼びかける展開となり、H＆M社は大損必至だ。

但し、 Coolest Monkey in the Jungle なる文言が差別的か否かの判断は難しい。ダーウィンの進化論を持ち出すまでもなく、ジャングルの王者ターザンがこの服を着用すれば、単純にカッコいい。




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