ほぼ予想通りの現職勝利とは云え、結果が心配だった。1月の名護市長選挙では、基地受入れ反対派の稲嶺氏が当選しているからだ。眼前に迫る支那軍の脅威にもかからわず、地元の意識はそんなものかと失望したが、実は選挙前の投票者数におかしな動きがあったらしい。詳しくは、櫻井よしこさんのオフィシャルブログに掲載された「飛行場移設反対派が勝利した名護市長選の奇妙な票の動き」をご一読頂き度い。
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支那や韓国にしてみれば、いずれ日本政府はぐらぐらすると期待していたに違いない。村山や鳩山など売国政治家や国内のマスメディア各社を手駒に使い、激しい反日批判を繰り返した。最も大切な(?)中韓との首脳会談を開けないとは何事だと、安部外交を厳しく非難した。
ところが安部首相は一向にひるまない。隣国の挑発にぶれることなく、欧米アジア中東アフリカを巡り、あっと云う間に支那包囲網を築き上げた。気がつけば、傀儡国の北朝鮮はもちろん、経済難で支那にすがりつく韓国も包囲網の内側にいる。袋の鼠だ。
そしてついには、懸案だったG20における支那・韓国との首脳会談も消滅した。そうだ。これでいいのだ。あの手の敵国に揉み手して近付き、ぺこぺこ頭を下げる謂れはない。ヤクザ国家の脅しに屈すれば、際限なく強請られタカられる。歴代の日本政府はすべてコレで失敗してきた。
聞けば、G20会場で習近平が安部さんに擦り寄ってきて、立ち話になったとか。ほら、見ろ。毅然としていれば、向こうから近付く。必要と思えば、あれこれ譲歩だってしてくるだろう。相手の云うままに理不尽な条件を飲むことなく、堂々とこちらのペースで対話をす進めればいい。さすがは安倍首相だ。頼もしい。
世界三大大量殺戮者と云えば、ヒトラー、スターリン、毛沢東だ。いずれも凶悪な独裁者だが、犠牲者数が飛びぬけて多いのが毛沢東で、大躍進政策による農政の失敗で5000万人を餓死させ、続く文化大革命でもおよそ2000万人を嬲り殺しにした。
1949年の中華人民共和国建設以来、毛沢東は国父として神格化され、各種のプロパガンダにその肖像画が使われてきた。その顔立ちはふくよかで、温厚なおじさん風だから、え?この男が大量殺戮者と意外な印象を持つ向きもあると思うが、共産ゲリラの首魁だ。笑って大量殺人の出来るテロリストだ。
毛沢東はスターリンに倣って暴力革命を実行した共産主義者だが、ヨーロッパとは全く異なる社会構造をもつ支那の土壌に合わせて、似て非なる新しい社会主義を生み出した。これが世に云う毛沢東思想で、その根幹を成すのは伝統的な中華思想だ。
簡単に云えば、天が選んだ皇帝は、人も動物も山河もすべて所有すると云う発想だ。中共の国家主席は即ち、皇帝ゆえ、所有物である人民をどれだけブチ殺そうと、平然と薄ら笑いを浮かべて恥じることがない。
また、優れた漢民族こそが宇宙の中心にあり、野蛮な異民族を支配して当然と考える。華夷秩序により、チベット、ウイグルはもちろん、わが国など周辺国は全て夷狄の民と思い込むから始末に悪い。全宇宙の支配者だから、国境なんて概念すらない。
こんな前近代的な思想を持ち出されても、周囲は迷惑するばかりだが、習近平は毛沢東を尊敬し、彼の思想を賛美していると聞く。最近、尖閣周辺で領海侵犯を激しく長時間繰り返し、海保が退去を警告すると、「魚釣島及び周辺は古来より中国固有の領土だ」と開き直る背景には、毛沢東思想ありと受け止めてよいだろう。
もっとも習近平が毛沢東みたいに、血で血を洗う闘争を勝ち抜いてきた、凄まじいテロリストかと云えば全く違う。近平クンは党幹部のお坊ちゃまで、云うなれば、共産王朝で優雅に暮らす貴族階級のエリートだ。強面を装い、毛沢東を演じようとしても、所詮は単なる体モノマネではないかと思ったりもする。
えっ、体モノマネって何?って云う人は、こちらをご覧頂き度い。
米政府が監視プログラムを使い、国民の情報を秘密裏に収集している。そう告発した元CIA職員が名乗りをあげた。その名はエドワード・スノーデン氏。国家安全保障局(NSA)に出向していた若干29歳の若者だ。当局の謀略を暴いたのは、自らの正義感によるものだと胸を張り、さらにこう続ける。「逃げ隠れするつもりはない」
もっとも本人がこう声明を出したのは香港で、何のことはない、既にアメリカから逃げ出した身だ。「国家機密を暴露した以上、罰せられることは理解している」と大見得を切るが、CIA関係者によると、逮捕するのは困難らしい。この男の背後に、支那政府がついている可能性があるからだ。
そもそも告発のタイミングがヘンだった。支那によるサイバー攻撃が大きな話題になっているアメリカゆえ、オバマ大統領は、7日の米中首脳会談で習近平をとっちめようと手ぐすね引いて待っていた。ところが前日の6日、突如、米政府の極秘プログラム「PRISM」が暴露されたため、アテが外れた。支那側が「お前んトコだってやってるアル」と開き直る材料になったのだ。
サイバー問題に関して、あくまでも両国でルール作りをしようと話しただけだと、大統領補佐官が首脳会談終了後の記者会見で話した通り、アメリカの勢いが大幅に後退してしまった。国内の情報収集はブッシュ政権以来のテロ対策の一環だと弁明に終始するばかりで、むしろ、もうサイバーの話題は忘れて欲しいような様子だ。
ふ〜ん、キンペイめ、やるじゃないか、と思う。トリニダード・トバゴ、コスタリカ、メキシコの公式訪問日程を組んだら、何だ、てめえ、ひとん家の裏庭で何うろちょろしてるんだ、この野郎!とアメリカに呼び止められた感のある習近平だ。押されっ放しの会談になりそうな気配があったし、支那が望んだG2を印象づける演出など何処にもなく、ぱっとしない首脳会談だった。
それでも支那にとって一番のアキレス腱だったサイバー問題は、ひらりとかわした。陰謀説を唱える気はないが、元CIAの兄ちゃんを使って機密プログラムを暴露させ、オバマさんを窮地に追い詰めて、うまいこと、習は逃げきった。いざとなれば悪知恵を働かせて手段を選ばない。実に、やっかいな敵国だ。
華為技術(ファーウェイ)が組織的なサイバー攻撃やスパイ工作を進めていることは周知の事実だ。英国議会の情報安全保障委員会が同社を危険視する報告書を纏めて、政府の杜撰な管理体制を非難したと聞くが、既にかなりの被害を受けていると見て間違いない。
アメリカは既に安全保障上の理由で、華為技術と中興通訊(ZTE)は政府調達や公共事業から排除済みで、現在進行中のソフトバンクによる携帯電話事業者スプリント・ネクステル買収案でも、同支那企業2社の技術や機材の使用禁止命令を出している。オーストラリア政府も同様に、ブロードバンド通信施設の競争入札から排除した。
華為技術(ファーウェイ)の社長は人民解放軍の出身と云うだけでなく、上層部を軍人で固めていて、実質的に軍直轄のサイバー部隊だ。潤沢な国家予算を使って優秀なIT技術者を集める一方、世界中で安価なITサービスを提供しつつ、北京や上海と裏で直結するネットワークを構築中だ。もちろんスパイ工作が目的だ。
幾ら情報網を張り巡らしたところで、おおっぴらにスパイ行為はしないだろうと考えるなら、甘過ぎる。当の企業が昨秋「今後はスパイ活動に関わりません」と声明を発表し、それまで非合法な行為に手を染めていたことをあっさり認めた。さらに今春、唐突に米国市場から撤退を発表した。一説によれば、華為技術の国外追放で、米支両政府が手打ちをしたらしい。
さて翻ってわが国だ。なぜか、誰ひとり危険視することなく、スマートフォン分野で、華為技術がシェアをぐんぐん伸ばしている。2006年、日本市場に参入以来、イー・モバイル向けインフラ構築を皮切りに主要キャリアとの取引を拡大してきた。なかでもソフトバンクとは密接な関係にある。
iPhone経由で個人情報や企業機密をソフトバンクが抜いているのではないか、との噂は以前からあった。同社のデータセンターは韓国にあるから危険だとも囁かれていた。ところが日本人の通信記録やクレジットカード情報、ビジネス上の重要メモが、華為技術のルーターを通して人民解放軍に全てが流れているかも知れないのだ。日本政府が華為技術を野放しにする理由がわからない。
頭が2つに目が3つの子豚とか、8本足のウシガエルとか。にわかには信じ難い話だが、人間の想像力を凌ぐ動物が生まれるほど、支那の環境汚染が進んでいるようだ。その昔、高度成長期のわが国でも、環境汚染による公害病が社会問題化した。しかし支那の公害は、われわれ日本人が経験したソレとレベルが全然違う。
理由は2つある。ひとつ目は社会体制の違いだ。社会主義国家は中央計画経済による目標達成を最優先する。一握りの党幹部を除けば、あとは全員、煮て喰おうが焼いて喰おうが構わない奴隷状態だ。庶民に人権はないし、文句を云うチャンスもない。市場経済によるインセンティブがないから、誰も汚染を解決しようとすら思わない。政府にすれば、人民よ、勝手に汚れた空気を吸い腐った水を飲め、ってなものだ。
人に優しい社会主義なんて噓であり、幻想なのだ。冷戦が終結し、旧ソ連と東欧が民主化を進めた際、西欧の人々が鉄のカーテンの向こう側を初めて見て仰天したのは、環境汚染の酷さだった。工場から硫黄酸化物や窒素酸化物、農地から過剰で劣悪な化学肥料を垂れ流すので、河川や地下水の汚染は殺人的だった。東欧諸国と国境を接する西欧側で大騒ぎとなり、旧社会主義圏に改善を求めたのは云うまでもない。
さて、2つ目の理由だ。タフさだ。図太く動じない神経の持つ主である支那人は、繊細で優しい日本人と物事に対する反応が違う。仮にわが国で8本足のウシガエルが生まれたら、発見者はびっくりして腰をヌカす可能性が高い。女性なら泣いたり気を失ったりする。勇気ある人が捕まえたら、必ず保健所に持つ込む筈で、ウシガエルは大学病院で解剖され、研究者が奇形の原因を探るだろう。
支那人は違う。農村部では珍獣の誕生を喜び、動物園に売ったり、見世物にして一儲けすると云う。それに彼らは四つ足なら椅子以外何でも喰う。ともすれば2本足すら躊躇いがないそうだから、喰わない訳がない。足の本数が異様に多いニワトリでも生まれれば、美味いモモが沢山アルヨ、とお得感まで感じるのではないか。
日本に比べればとてつもなく後進的な支那だが、ある部分では、彼らのタフさに絶対かなわない。そんな気がする。
60年代、70年代の反体制運動を経て、日本国内で共産革命が不可能だと見るや、本土で食い詰めた左翼のバカ共が大量に沖縄県に移住した。理由は暖かくて住み易いだけじゃない。反日・反米を叫び、反基地を唱えれば、取り敢えずは小遣い稼ぎが出来て、何とか喰える土地柄なのだ。生活資金の出所はもちろん支那だ。
この人間の屑どもの声を沖縄県民の主張だとスリ替えて発信・拡散するのが、地元のメディアだ。もっともらしい顔でデマを垂れ流すが、冷静に聞けば、支那の云い分そのまんまだ。ふざけた話だが、日米を離反させ、沖縄を侵略したい支那共産党の思想宣伝工作を実践しているワケだ。
左巻きが怒濤の如く移住し、メディアがこぞって支那の主張を代弁する土地柄で、民意もへったくれもあるものか。助成金だ、補償金だとカネだけせびる下劣な民意とやらに、政府が迎合する必要はない。国防強化のために基地拡充が必要なら、国権を発動して土地を強制接収したらいい。
もちろん、基地が嫌な県民もいるだろうが、勝手に本土に引っ越せ。って云うか、地元の土地を米軍に貸して地代を稼ぎ、東京あたりで暮らす沖縄県民はうじゃうじゃいる。幸いにして日本国家は移住の自由を認めている。支那に侵略されたら移住の自由がないどころか、チベット国民同様、嬲り殺しにされるのがオチだ。正気でそんな悲惨な結末を望む沖縄県民がいるとは思えない。
日本国有鉄道、電電公社、日本専売公社の民営化は、中曽根康弘内閣が断行した。小さな政府、市場競争の促進、規制緩和と云った新保守主義、あるいは新自由主義が脚光を浴びた80年代でも、既得権益を手放すまいとする組合の抵抗は熾烈を極めた。なかでも公然と社会主義革命を主張する過激派が大量に入り込んだ国鉄の解体は至難の業だった。だから1987年、政府が国鉄を分割して地域別の新会社JRとして発足させたときは、誰もが中曽根首相の政治手腕に脱帽したものだ。
国鉄がJRになって驚いたのが、サービスや接客マナーの向上ぶりだった。横柄な態度で切符に挟みを入れる駅員がいなくなった。国鉄時代には組合が遵法闘争と称して多発させたストライキもなくなった。ソレもその筈、民営化に反対した国鉄職員の首をばっさり斬り、最大の労働組合と呼ばれた国労をぶっ潰したのだ。だから、ヤミ給与もヤミ超過勤務手当も酒帯び勤務も国労と共に消滅した。
さらに驚いたのが、民営化時点で37兆円にも上った累積赤字をJRが解消したことだ。内25兆円は国鉄清算事業団が引き継ぎ、結果的に政府債務の一部となったから全額ではないが、残額の12兆円はJRがきっちり返済した。国鉄時代には毎年税金を6000億円も投入していたのに、JRは莫大な債務を返済したうえ、毎年多額の法人税を納税するまでになった。何だ、やれば出来るじゃないか、みたいな話の典型がJRであり、如何に巨大な組合や彼らを支持母体にする社会主義政党が事業を駄目にするか、その見本が旧国鉄だったと云える。
この国鉄分割民営化の成功は広く海外でも語り継がれ、中曽根元首相がレーガン、サッチャーと並び称される一因となっている。旧国鉄同様、国有鉄道事業が腐りきっていたスウェーデンやドイツ、オランダ、イギリスなど欧州の主要国が、日本に続けと次々に民営化を果たした。官業が異常に強いフランスは国営を続けたが、事業運営の方法自体は随分、日本に学んだそうだ。
さて、支那共産党政府が鉄道省を解体すると報じられた。国有企業の中国鉄道総公司として再出発させるもので、民営化ではないが、日本の国鉄分割民営化を参考にすると幹部が語っている。国が税金を投入し、事業を丸抱えでやれば腐敗の温床になる。市場を向き合わせるため、企業化するのは正しい選択だ。事故車輛を地中に埋めて隠すような、破廉恥な真似はもうしなくなるだろう。
もっとも突き詰めれば、支那を腐らせる元凶はは共産主義で、諸悪の根源は一党独裁の共産党だ。鉄道省解体などとまだるっこしいコトを云わず、早く共産党政府を潰して、国ごと民主化することをお勧めしたい。
ついに支那のサイバー攻撃の実態解明と、New York Times紙やDaily Beast紙が相次いで報じ、全米で大きな話題を呼んでいる。19日朝、米ヴァージニア州のサイバーセキュリティ企業、Mandiant社が発表した調査報告書が、「61398」と呼ばれる人民解放軍のハッキング犯罪専門部隊の存在を暴露した。記事はこちらだ。
The New York Times: 'Chinese army unit is seen as tied to hacking against US'
The Daily Beast: 'This is how Chine hacks America'
「61398」部隊は、上海のプードン地区にある12階建てのビルに高速回線を敷設し、総面積4000坪のスペースに2000人のハッカーたちが働く。アメリカの政府機関や大手企業に違法アクセスして膨大なデータを盗んできた彼らを、3年間に亘り徹底調査して纏めたMandiant社の報告には、20業種141社の被害例が詳細な手口と共に述べられているそうだ。
これまで支那によるサイバー攻撃の噂が絶えなかったものの、確たる証拠が掴めず有耶無耶になってきたが、ハッカー部隊の特定により、米支間で大きな外交問題に発展するのは必至だ。もっとも支那外務省は早速、無根拠な非難だ、挑発だと開き直った。そうあっさり非を認める筈もないが、今回ばかりは米政府も厳しく支那を追求するだろうし、本気で対抗措置を打ち出すに違いない。
わが国でも政府機関や大手企業が、頻繁なサイバー攻撃に晒されてきた。支那が怪しいと噂になっても、国内メディアの操作によるものか、問題が軽視されてきた節がある。しかし、アメリカで証拠が上がれば話は別だ。徹底的に防御策を強化すべきだし、出来ればクラッキングを受けたら即座に反撃し、人民解放軍「61398」部隊の全コンピュータを滅茶苦茶にぶち壊すくらい出来ないものか。攻撃は最大の防御なりと云うじゃないか。
支那は焦っている。公海上のレーダー照射を事実と認めれば、明らかな国連憲章違反だから常任理事国としてのメンツが丸潰れだ。仮に海軍の暴走と見なされれば、共産党は軍すら掌握出来ないのかと、国の内外から嗤われる。こりゃ困った。困ると支那人特有の悪い癖が出る。すべては事実無根だ、日本の捏造だ、と嘘をつく。
と云っても、白々しい嘘に騙される人間は、支那国内にだってそうはいない。いつもは堂々と受け答えする支那の報道官を見るがいい。質問を受ける度にため息をつき、目を宙に彷徨わせ、ちょっと気の毒なくらいに困った様子だ。それもその筈、民主党政権時にもレーダー照射は幾度もやってきたと軍関係者が平然と発言する。ほらね、身内から嘘がバレてるのだ。
共産党の幹部共は今頃、頭を抱えているだろう。発足直後の安倍政権がアジア諸国を味方をつけ、あっと云う間に包囲網が築かれた。ここで軟弱な態度を取れば、日本のみならず近隣諸国から舐められると強硬策に徹したら、何と過ぎた挑発行為を国際社会に訴えられて、窮地に追い詰められた。う〜む、安倍恐るべしアルヨ。
ここでふと気付く。おい、あいつらは一体何だったのだ。鳩山や村山や山口のコトだ。招待したら揉み手でやってきたが、何の役にも立ってない。将棋の駒として利用しようするつもりが、日本政府に対する影響力など皆無ではないか。お前達、ほら、ここで踊るアル、笑うアルと調教し、日本の世論に訴えるつもりが、何とあの連中、自国では売国奴呼ばわりアルナ。
突然だが、ここで昔懐かしい東京コミックショーを思い出した。何故か、習近平はターバン姿がよく似合う。