新型ウィルスで倒れるのは誰か？

四半世紀も前の封切りだが、「アウトブレイク Outbreak」なるハリウッド映画のヒット作があった。未知の病原体による致死率の高い感染症の爆発的な広がりがテーマだった。

エボラ出血熱が話題になった当時でもあり、ソレなりの現実味を感じさせる物語だった。印象に残っているのは、多数の感染者が出た市街を封鎖して、軍が爆撃機を差し向けるシーンだ。

全米への感染拡大を食い止めるため、大統領府が下した苦渋の決断ではあったが、背後には、同感染症の病原体による不正な細菌兵器の存在を隠したい軍組織の意向も絡む。

最後は、ダスチィン・ホフマン演じる正義漢がウイルスを制圧する血清を作り、市街地の爆撃を寸前で回避する。かなり曖昧だが、こんなストーリーだったと記憶する。

さて、中国がリアル版「アウトブレイク」を演じている。新型肺炎が流行か、と聞いてから僅か数日後、一千万人都市の武漢が封鎖されたとの報道に仰天したが、話はココで終わらない。

本日現在、既に武漢を含め、湖北省の十二都市が封鎖されたと聞く。閉じ込められた人々は４千万人にも上り、スペインやアルゼンチンの総人口に匹敵する凄まじい数だ。

映画ではアフリカの猿が持っていた細菌の突然変異が原因だったが、中国の新型コロナウィルスについては、今のところ原因もわからないし、ゆえにコレと云った対策もないらしい。

現時点で発症者800名、死者数十名とされるが、そもそも都合の悪いことは隠す国だから、中共政府の発表はアテにならず、実態はもっと深刻かも知れない。

４千万人もの国民を感染地域に閉じ込めて、さあ、どうするつもりか。市街に消毒薬を撒くニュースを見たが、実効性は不明だ。あの国なら映画同様、爆撃の準備をしているかも知れない。

習近平国家首席サマも、こうなると手の打ちようがないだろう。新型コロナウィルスの猛威でぶっ倒れ、命を失うのは、案外、キンペ率いる共産党政権か。




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キンペさんに国賓招聘を蹴り飛ばしてもらう

10月31日付のエントリをご記憶だろうか？「習近平の国賓待遇はカツ丼だ！」と題し、来春予定の中共国家主席招聘について珍説を開陳し、こう書いた。掲載したイラストもご覧頂こう。

「コレはきっと刑事ドラマなのだ。犯人を前に、頭ごなしにを怒鳴りつけるトランプ刑事と、同僚を宥めつつ、優しく寄り添うように語りかける安倍刑事。息の合うコンビが演じる名場面だ」



ご存知の通り、国賓待遇とは如何なものか、と巷で怒りの声を聞く。「キンペ国賓カツ丼説」については、馬鹿云っちゃいけない、と読者諸兄からのお叱りを覚悟していた。

ところが、皆様からの投稿は非難や批判どころか、賛同と称賛の声に満ちていた。我も安倍信者なりと名乗る心正しい方々から、「そう信じる！」と応援の言葉すら頂戴する。

ああ、愛読者とは、かくも有難い存在かと感涙にむせぶ。コレも尊き総理のご存在あればこそ。皆様と共に篤き信仰の道を歩まん、安倍永久政権樹立を目指さん、と決意するブログ主であった。

と云うコトなので、「キンペ国賓カツ丼説」を自ら否定も修正もする気はないが、釈然としないのは、キンペに日本の「国賓」に相応しい立ち居振る舞いが、全く見られない点だ。

香港人のデモ隊に対する武装警察の制圧行為はエスカレートする一方で、死者や負傷者、行方不明者の数は鰻上りだ。早晩、天安門事件同様、中共軍の戦車が市民を轢き殺すだろう。

世界が注視する香港でコレだから、中共政府がウイグルやチベットの人々が嬲り殺す姿は容易に想像出来る。名もなき少数民族など、虫けら同然に踏み潰す。

非道な命令を下すのが、邪悪な政府の頂点に君臨するキンペだ。熊のプーさんみたいなノホホンとした顔つきに騙されてはいけない。冷酷で残忍極まる、恐ろしい男なのだ。

でっかいナタをビュンビュン振り回し、ささやかな自由を求める市民の首を掻ききって笑うのが、共産主義者の常。彼らが権力を握れば、血塗れの殺人鬼と化すのは、歴史が証明する。




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習近平の国賓待遇はカツ丼だ！

先週、ペンス米副大統領が首都ワシントンで行った演説を知り、習近平は卒倒しそうになったろう。その内容は、中共に対し香港問題の平和的解決を強く要求しただけではなかった。

不公正な貿易慣行や知的財産権の侵害、少数民族に対する弾圧と人権蹂躙、更には南シナ海における人工島の建設など、横暴な領土拡大策まで槍玉に上げ、糾弾した。

加えて、尖閣諸島周辺海域への侵入・挑発行為を厳しく非難した。そして、トランプ政権は中共の非道な振る舞いを絶対に許さず、圧力をかけ続けるぞ！と、高らかに宣言した。

米側の制裁対象が貿易の範疇なら、いずれ経済への悪影響を懸念して、相手も態度を軟化させる筈、と高を括っていた習近平が馬鹿だった。人権や覇権にまで話が及べば、中共は逃げ道を失う。

GDPを膨らまそうと、国の内外に向かって虚勢を張ろうと、所詮、中共は張子の虎だ。幾多の国家犯罪に関する証拠を突きつけられ、世界最強の米国に揺さぶられれば、体制は瓦解する。

ゆえに今こそ、わが国は米国と共に立ち上がる時ではないか。尖閣防衛を強化し、香港市民や少数民族を支援し、東・南シナ海から中共軍の排除に全力を尽くすべし！

と、威勢良く啖呵を切っても、どこか虚しい。米国の対中強硬姿勢を裏付けるペンス氏の演説にもかかわらず、日本政府が呼応した動きを示さないからだ。

中共の脅威は、尖閣諸島に限らない。最近訪中した大学教授も含めて、無辜の同胞が次々とスパイ容疑で拘束される。極めて深刻な状況なのに、日本政府はピクリとも動かない。

動かぬどころか、習近平を「国賓」として招聘する。日本国内に怒りが渦巻くのは当然で、国際社会も意図が分からず首を捻るだろう。支那の属国でもないわが国が、何故、そこまで腰抜けに？

・・・と考えるうちに、ピコ〜ン！と閃いた。頭上の電球が灯った。ああ、そうか、と膝を打った。




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香港の次は台湾、その先に沖縄

刑事事件の容疑者を香港から中共に引き渡す「逃亡犯条例」改正案に、猛烈な怒りの声を上げた香港の市民たち。デモの激化に驚いたか、数日前、香港政府は審議の無期延期を発表した。

云うまでもなく、中共にはまともな司法制度など存在しない。仮に共産政府に身柄を引き渡されれば、ほぼ100％の確率で嬲り殺される。人々が怯え、反発するのは当然だ。

仮に香港政府が司法権を失えば、97年の香港返還時に中共が英国に約束した「高い自治性」は消滅する。支那本土には存在しない自由や人権を特別に認める「一国二制度」が終わる。

いや、既に自治の建前は、風前の灯火だ。中共による思想統制と検閲は強まる一方で、共産党に批判的な出版物を扱う香港の書店経営者が、行方不明になる怪事件が、昨年来、続いている。

今回のデモでも、警察権力はゴム弾どころか、実弾を使用し、多数の市民が死傷したらしい。邪悪な中共により、天安門事件に似た惨劇が繰り広げられていると見て間違いない。

残念ながら、香港政府の決定は条例改正案の審議延期であって、撤回ではない。国際社会の眼もあるので、中共側は一旦は矛を納めたとて、様子を伺いつつ、再び牙を剥く筈だ。

血に飢えた共産党にとって、民族浄化で制圧した内モンゴル、チベット、ウイグル制圧の延長線上に香港がある。抵抗する市民は、片っ端から虐殺の対象となるだろう。

恐ろしいのは、奴らの視線の先に台湾があり、更に沖縄があることだ。玉城デニーが唱える「一国二制度」が実現してしまえば、沖縄県民の命や自由は、必ず中共に蹂躙される。

かってはミンス党政権が経済特区に名を借り、沖縄ビジョンと称して「一国二制度」の導入を提唱したが、そうした亡国的施策が如何に危ういか、日本国民は今こそ、しっかり認識せねばならない。




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我らの正義が悪竜を倒す

「米中貿易戦争」と聞いて、横綱同士の取組みたいなイメージがパッと頭に浮かぶとすれば、知らぬ間に、メディアの洗脳工作に侵されていると考えた方がいい。

米中をG２と呼び、両大国が世界を二分すると云う大ボラは、中共政府の勝手な宣伝であって、本気で信じるのは、間抜けでお人好しな日本人くらいだろう。

かって、習近平が訪米してG２を提唱した際、米国中が冷笑と嘲笑を浴びせた。軟弱なオバマ大統領でさえ、習との面談後は不快な表情で、「あいつは頭がおかしい」と呟いたとか。

童話のヒキガエルよろしく、中共が己を大きく膨らませて見栄を張ったところで、米国と並ぶ大国とは誰も思っちゃいない。政治も経済も社会インフラも、依然として後進的な土人国レベルだ。

無論、技術的蓄積は皆無だから、先端技術が生まれる筈もない。日本の新幹線技術をパクり、自国開発品と称して世界制覇を狙う、ソレと同じ犯罪行為を、IT通信分野で繰り広げて久しい。

しかも、中共はIT端末の生産販売時にマルウエアを忍び込ませ、平然とスパイ活動を行う。その為、米国や豪州は5年以上も前から、危険な Made in China 機器の公的調達を禁じてきた。

併せて中共政府に対し、スパイ行為を辞めるよう再三警告してきたが、相手が相手ゆえ、いつまで待とうと蛙の面に小便だ。そこで、トランプ大統領が立ち上がり、正義の戦いに踏み切った。

日米英豪などが製品の締出しに加え、パーツや設計図の提供を停止すれば、ファーウェイは早晩倒れる。最大手IT企業の破綻は、悪の共産王朝を崩壊させるに十分な衝撃をもたらす筈だ。

ゆえに今、脳裏に描くべき国際情勢は、包囲網の只中で、血まみれの悪竜が断末魔の叫びを上げ、苦しみにバタバタのたうち回る構図だ。ほら、こんな風に。




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米中貿易戦争は「ハイテク覇権争い」か？

時流に即したエントリを心掛けちゃいるのだが、TVのトップニュースはビエール瀧と後藤真希だもんなあ（呆）。ホットな話題とは呼べないかも知れないが、米中貿易戦争と日本企業について書く。

1989年にベルリンの壁が崩壊してから、ソ連・東欧の共産党政権がドミノ倒しになった。思想統制や人権弾圧、官僚主導の非効率な経済体制から解放された東側の人々は歓喜した。

西側の人々は確固たる勝利を得て、地球上から共産主義が消滅すると楽観した。冷戦終了後の世界は自由主義一色に染まり、誰もが繁栄を謳歌する時代がやってくると信じた。

ところが、期待はあっさり裏切られる。30年を経た今も尚、東アジアの共産圏と冷戦構造は存続する。中共・北朝鮮は、国際社会の秩序と安定を掻き乱す癌細胞と化した。

西側諸国との関係緊密化によって中共は目覚しい経済成長を遂げたが、民主化や自由化の兆しすらなく、共産党政府を増長させただけだ。対外膨張と軍拡に走り、独自覇権を唱えるに至る。

支那との協力関係が自国はじめ自由主義圏に何の利益ももたらさないと知り、米国は方針を転換する。中共政府を標的に捉え、敵・味方を峻別する冷戦時代の姿勢に戻った。

米ソ冷戦時代同様、核ミサイルの飛び交う全面戦争に至る可能性は低いが、限定的な武力衝突は起こる。敵陣営の暴走や挑発を牽制せねばならず、緊迫した場面は避けようもない。

交易や金融、生産や技術をも含む総力戦だから、昨今唱えられる「米中貿易戦争」も必然。戦争は、モノの例えでも何でもない。敵を全面的に屈服させるまで、戦いは続く。

幸い、最終局面を予想することは難しくない。ソ連を「悪の帝国」と呼び、軍事経済の両面で追い詰め、遂には崩壊させたレーガン政策を思い起こせばいい。

トランプ大統領の対中強硬策はコレに倣う。あらゆる手段を駆使して、「悪の帝国」中共を徹底的に叩き潰す。キンペー率いる共産王朝が瓦解する日は、そう遠くない。




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イラスト集：サイバーリスク・コレクション

中国通信機器大手HuaweiとZTEの製品がサイバーセキュリティを冒すと、米政府が国際社会に向け警鐘を鳴らし、呼応する同盟国や友好国が次々と、通信市場から２社を締め出す。

先週、日本政府も２社の製品を政府調達から排除すると決定したが、遅れ馳せながらの感が強い。米政府が同様の措置を実施したのは2013年で、米議会がその旨求めたのは前年、2012年だ。

トランプ大統領が今年、国防権限法に署名したのは、中国製品廃棄に伴う機器刷新に関する民間支援の予算措置を講じ、従来路線を強化するためで、米政府の方針は5年前といささかも変わらない。

Huawei・ZTEの危険性や他国における締め出しをこれまで一切報じず、しかも政府が排除が決めた途端、日中関係への悪影響を懸念したり、米国の対中姿勢を非難する日本のマスコミは狂っている。

この点に関して、当ブログはまともだ。本問題を初めて取り上げたのは2013年6月で、「怖いぞ！人民解放軍があなたを監視する！」と題して、こんなイラストを掲載した。





また、ソレ以前の同年2月、米国大手紙のスクープ記事を参考に、「人民解放軍のサイバー攻撃部隊が暴露された」とエントリし、その時に添えたイラストがこちらだった。




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日中為替スワップを語ってみる

今から約30年前、天安門事件の民衆弾圧に激怒した国際社会が、中国に経済制裁を課した。苦境に陥った同国が世界をぐるりと見渡して、藁にもすがる思いで擦り寄った相手が日本だ。

わが国は、支那流の微笑外交と金＆女で釣る接待攻勢に弱いらしい。政府は他先進国を尻目に、直ちに制裁解除に踏み切る。加えて友好の証と称して、天皇陛下の訪中まで実現させた。

結果的に、わが国の間抜けさが世界的な対中圧力を無効化して、共産党政府を助けただけでなく、中国で盛り上った民主化運動まで潰したのだから、罪は重い。幾ら反省しても、し足りない。

この記憶があるから、今般、中国側は平身低頭して安倍首相を招聘し、豪華絢爛たる晩餐会を繰り広げたのだ。国際的な敵意と反感に囲まれれば、擦り寄る相手は日本しかない。

もっとも、日本側も過去の失敗をよく記憶しているから、習近平が作り笑いでスリスリしようと、安倍首相が懐柔される筈もない。中国に人権問題の対処を要請するなど、毅然たる態度を示した。

にもかかわらず、今回の訪中に関して、手厳しい安倍批判を聞く。識者が揃って指摘するのが、３兆円規模の日中通貨スワップ協定（注：実態は為替スワップ）で、コレぞ媚中の極みと苦言を呈す。

例えば、産経新聞編集委員の田村秀男氏は、「日中友好」の印象操作に過ぎない両国間のスワップが習近平を助けて、トランプ米政権の対中貿易制裁の効果を薄めかねないと主張する。

しかし、仮にも中国封じ込めの先頭に立つ安倍首相が、米国との関係を悪化させてまで、敵国を支援するのか？と不思議になり、調べてみた。漫才のナイツ風に表現するなら、ヤホーで検索した。

で、知ったのだが、今回の協定は、「中国人民銀行との為替スワップ取極」なる正式名称で、その趣旨は日本銀行が簡潔に纏めた公式発表で読める。




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新潟県知事選、反日軍大敗北！

わが国では、支那に都合の悪い話は報道されない。海の向こうで、支那の端末機メーカーへの個人情報提供が露見して、Facebook社が連日激しく糾弾されているが、日本のメディアは知らん顔だ。

尖閣諸島をはじめとする領土領海への敵軍の侵略も、片隅で数行報じるだけ。ちっとも目立たない、申し訳程度のニュースは、ほら、我が社も報道してますよ、とのアリバイ作りに過ぎない。

この現象は、どう見たって、支那への忖度と云った生易しいレベルを超えている。主要メディアに敵側の工作員が多数入り込み、世論操作に励んでいるのがよく分かる。

そんなメディアだから、当然と云えば当然だが、今朝も新潟県知事選の結果に関する報道が、唖然とするほど少ない。反日勢力が総出で担いだ池田千賀子氏の大敗北に、茫然自失の状態か。

五星紅旗そのまんまの選挙ポスターを掲げる候補が落選すれば、コレ即ち、背後にいる支那の敗北。苦虫を潰す習近平の顔を思い浮かべれば、極力報じたくないのが、業界人の本音だろう。




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危ない中国製スマホ

つい数ヶ月前、米議会上院で、FBI、 CIA、NSAを含む情報機関のトップが、中国のIT企業であるファーウェイとZTEを名指しし、そのIT製品やサービスの危険性に関して証言した。

両社が携帯端末にスパイウェアを組み込んだり、情報抜き取り目的でバックドアを設ける例が多発しており、詰まる所、中国政府が米国の情報インフラを乗っ取る恐れすら有りと云う。

人民解放軍直轄とも呼ぶべきファーウェイとZTEはかねてより悪評高く、既に2012年、米国は安全保障上の理由で、政府調達や公共機関への納入から２社を排除した経緯がある。

今回の上院情報委員会による警告は、一般国民に対しても中国製品の使用を控えるよう促したものだ。自由選択が最大限尊重される米国社会であれ、国家的な危機を招く製品を野放しには出来ない。

コレを受けて早速、米軍基地内で２社のスマホ使用が禁止された。軍人の個人利用まで制限する理由は、兵隊の正確な位置測位情報を捕捉されちゃかなわんと云う話らしい。



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