2021年05月12日

さざ波で笑笑

わが国には800校もの大学がある。その他高等教育機関や研究機関も含めて「学者」を生業とする者は矢鱈に数多く、当然ながら、先生なる尊称と程遠い加減な連中をも含む。

どういうツテを頼ったか、昨日までのサラリーマンが突如、大学の教壇に立ったりもする。ツマラヌ能書きで笑いを取るTV芸人や9条信者のパヨク活動家みたいな学者もいる。

有象無象の跋扈する学界だ。話を聞き本を読み、ふむふむ、なるほど、と目から鱗を落として膝を打ち、このヒトは信用できるな、と感心する学者は貴重な存在だ。

高橋洋一先生はそのひとりだ。頭脳明晰ぶりと堂々たる語り口は折り紙付きで、幅広く政治経済を論じて諸問題をバッサリ斬り、的確に現実的な対処案を示す。

話題の「さざ波」ツイートも、添付データで、わが国のコロナ感染者数(陽性判定者数)が国際比較で桁違いに少ないと一目瞭然。「これで五輪中止とかいうと笑笑」に納得するw

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但し、架空の感染爆発を宣伝して社会不安を醸成し、東京五輪を中止に追い込みたい反日勢力は、このツイートで自陣の論拠を突き崩されてしまう、とパニックに陥ったようだ。

少女買春の前川ド助平や共産党の志位独裁委員長らが率先して、高橋難しとばかりに一斉攻撃を始め、マスゴミはデータを隠しつつw、内閣参与の認識が問題だと大々的に報じる。

発狂するパヨクどもの狙いは、政権参謀の口封じだけではなく、政府や国民の客観的な数値データへのアクセスを遮断し、真っ当な分析や判断を禁じることだろう。

反日勢力が描く歪んだ情報空間にわが国を丸ごと閉じ込め、自由と独立に根差す思想や学問を封じ、日本人を敵国の奴隷にする洗脳工作を続けるつもりなのだ。


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2021年04月25日

小池劇場の消灯ラッパ

再び緊急事態宣言が発出された。感染の起点となる飲食の場を制限し、変異株の猛威に備え人の流れを抑制するための措置、との政府説明に然したる科学的根拠はない。

マスゴミが煽る恐怖説に心底怯えていない限り、GWの楽しみを奪われた国民は納得しないだろう。観光業はじめ多くの企業も同様だ。稼ぐチャンスが目前で消え失せた。

わが国の単位当たり感染者数や重篤者・死者数は、他先進国に比べて桁違いに少ない。コレを「緊急事態」と呼べば、何の冗談か?と、欧米が首を捻る。

徹底的なロックダウンと早期ワクチン摂取が功を奏し、感染抑え込みに成功したと英国は胸を張るが、漸く優秀な日本のレベルに近づいたに過ぎないw

つまり、見ようによっては、わが国はコロナ禍と無縁なのだ。だからこそ、人々は満員電車に乗り、密状態の職場で働き、飲み屋で歓談し、普通に生活している。

その平穏な暮らしをぶち壊す元凶が、一部の都府県知事どもだ。財政支援の要請と聞けば何やら格好いいが、蔓延防止や緊急事態をネタにして、国にカネをせびる腹黒さが醜い。

感染状況悪化を大袈裟に演出して政府からせしめる巨額の資金は、大方、休業要請関連の協力金になるだろうが、実質的には人気取り目当てで選挙民にバラ撒くカネだ。

中でも最悪は小池知事だろう。東京都は政府が定めた「ステージ4」に至らず、医療提供体制にもまだまだ余裕がある。特措法による緊急事態宣言の発出要件を満たしていない。

それでも知事は、大変だ〜ッ!と狂ったように騒ぎ、百貨店や映画館、飲食店、スポーツジムなどを狙い撃ちで休業させ、店頭の照明や電飾看板など、すべて消灯せよと求める。

真っ暗闇の大東京を舞台に、煌々たるスポットライトを浴びて、己が消灯ラッパを吹く勇姿を都民の目に焼き付けたい。ソレが、権力志向丸出しバカ女の願望か。


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2021年02月14日

森ンチ!

前回エントリに記した通り、森喜朗さんの失言(?)をあえて取り上げる気にはならなかった。誰もがマスゴミの切り貼り報道に飽き飽きしているからだ。

それに、コロナ禍の収束でネタ切れ気味の新聞やテレビが幾ら騒ごうと、所詮はフェイクニュースだもの、早々に沈静化する筈と信じていたのだ。

事情が違った。謝罪や発言撤回にとどまらず、ご本人が組織委員会の会長職を辞めてしまった。つい先日まで、五輪開催まで続投の熱意を示していたにも拘らずだ。

察するに、マスゴミの凄まじい集中攻撃に耐え切れなかったのだろう。病を抱えるご高齢の森さんにとって、生き地獄のような辛さだったと察する。

政界における活躍はおろか、ラグビーW杯や五輪招致に関する功績も一顧だにせず、元首相を執拗に罵倒する報道各社の粘着的な姿勢は、明らかな狂気をはらむ。

彼らは勝手な妄想と憎悪で練り上げた筋書きを、絶対的な「世論」と呼ぶ。集団暴行の標的となった相手の反駁は絶対に許さない。息絶えるまで殴り蹴り踏みつける。

ビリーホリディが歌う「奇妙な果実」の旋律が聴こえる。かって米国南部で多発した悲惨な光景がフラッシュバックする。そうだ、これはリンチ殺人だ。森ンチだ。

後任候補の川淵三郎さんが、指名受諾の翌朝に一転、辞退した。選考の透明性云々ではなく、リンチの標的とされる恐ろしさがその理由だったのかも知れない。


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2020年09月30日

月刊Hanada 「ありがとう安倍総理」

政治オピニオン誌を読んで泣いた。と聞けば、何のこっちゃ?と首を傾げる人もいるだろう。気付けば感涙が頬を伝うのだから仕方がない。内容の素晴らしさに圧倒されるのだ。

月刊 Hanada 11月号を手に取るがいい。表紙中央に踊る「ありがとう安倍晋三総理」の太い文字、脇に添えられた総理の笑顔を目にしただけで、嬉しさに胸が震え、目頭が潤む。

永久保存版と銘打った本誌は、安部総理の電撃退陣を惜しむ特集号だ。豪華な執筆陣が安部政権の歩みを振り返り、政界の内幕を晒しつつ、名宰相の多大な功績を称える。

森喜朗「朝日は安部総理に詫びよ!」、櫻井よしこ「戦略家安倍晋三、獅子奮迅の働き」、長谷川幸洋・高橋洋一「アベノミクスはトリプルA」などなど、綴られた一文字、一文字に膝を叩く。

堤 暁・久保紘之 対談「安倍晋三は日本のお宝だった」や、八幡和郎「海外メディアが大絶賛、ノーベル賞級の安倍外交」に至っては、思わず小躍りしつつ「その通り!」と叫んでしまう。

日本を取り戻す戦いに挑み、山積みだった諸問題を解決し、改革を見事に成功させた。道半ばの課題はあるにせよ、将来に向け確固たる道筋を付けた安部総理の活躍を思うと、ああ、また涙が・・・。

反日勢力の卑劣な攻撃に耐え、辛い持病を抱えながら、日本をより強く、より豊かにしてくれた稀有な世界的指導者に、心の底から「ありがとう」と感謝の言葉を捧げたい。

憲政史上に燦然と輝く安部総理。黄金のオーラを放つ神々しい姿に手を合わせ、わが国の安寧の繁栄を祈る時、月刊 Hanada 11月号がもたらす福音は、いかなる聖典、仏典、教典にも優る。


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2020年06月29日

TV離れとNHK受信料

deliciousicecoffee さんの人気ブログ「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現」、本日付記事に「若者のテレビ離れが加速中!」の見出しが踊る。

テレビを見ない10代は4割、20代は3割と若者のテレビ離れが進む一方、高齢者のインターネット利用率が上昇中とか。視聴者層が急速に縮小していると云う。

本年前半は、武漢ウイルスによる外出自粛でテレビの視聴率は上昇したものの、疫病に関するフェイクニュースなど、ワイドショーでの虚偽や捏造、偏向報道が目立った、と同記事は指摘する。

スポーツ中継がなくなり、ドラマの撮影が出来ずに再放送が増え、在宅で増加したテレビ視聴者たちが改めてテレビなどのオールドメディアに失望した、とのcoffeeさんの分析は正しい。

実際、テレビを見るのは時間の無駄だ。暇で孤独な老人にとって、テレビは寂しさを紛らわす道具であるにせよ、彼らですらツケているだけで、まともに画面を見ないケースも多いのではないか。

云うまでもなく、視聴者の減少傾向が続けば、スポンサー企業のテレビ離れも進む。法外な料金を支払わされるテレビCMに、かっての認知度向上効果や販売促進力は期待出来ない。

企業にとって、マスメディアへの広告提供は、繁華街の飲食店や風俗店が暴力団に支払う「みかじめ料」に似た意味合いもあるにせよ、いつまでも旧来の慣行に縛られる筈がない。

拠って、テレビ局は収入激減に直面し、低予算で劣悪な番組制作を余儀なくされ、さらなるスポンサー離れを招く悪循環に陥る。日頃の虚偽や捏造、偏向放送を思えば、自業自得だ。

但し、民放各社と違い、スポンサー企業なる煩わしい存在を気にかけず、ひたすら好き勝手なフェイクを流す放送局もある。総務省管轄の特殊法人、日本放送協会だ。

公共放送の美名の下、NHKがパヨク思想に満ちた反日宣伝を繰り広げる姿勢は醜く、おぞましい。支那朝鮮を賛美する傍ら、安倍自民党や米トランプ政権を口汚く罵る。

そんな偏向放送に徹しながら、70年前のテレビ放送発足時の約束事を盾に、「払え、コノ野郎!」で全国民から年間7000億円越えの受信料を強制的に徴収するのだから、余りにも図々しい。


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2020年06月22日

世論操作か、世論調査

みっともない話ではある。数日前、フジテレビと産経新聞社が、過去1年間14回の合同電話世論調査に架空の回答が多数混入していた事実を認めて、謝罪した。

業務委託先のコールセンターが、1回毎に百数十件の不正入力をしたと云うから呆れる。全調査対象者数の約2割にも当たるので、フジ産経は随分いい加減な数字を発表してきたことになる。

報道によれば、問題を起こしたのは、日本テレネット(京都市中京区)なる下請け企業だが、同社のT会長は、辻元清美、陳(福山)哲郎、前原誠司ら極左政治家に献金していた人物とか。

ううむ、なるほどね〜、とヘンに納得してしまう。マスゴミと反日野党の巧みな連携の構図が透けて見えるようだ。嘘みたいに低い内閣支持率などは、やはり単なる嘘だったか。

もっとも、杜撰さな報道に騙された!と怒り狂う視聴者や読者は、先ずいないだろう。メディアの発表する世論調査が全くアテにならないのは、日本社会の常識だ。

不正入力云々以前に、昼間の飛び込み電話に応答し、政治的意見を述べるヒマ人は極めて限られるし、やろうと思えば、質問の設定ひとつで、狙い定めた回答が引き出せる。

世論調査の結果など、簡単且つ恣意的に作れてしまうのが現実だから、架空の回答含みでも驚かない。数字がインチキでしたと、敢えて潔く認めるあたり、フジ産経グループの良心さえ感じる。

反日的な虚報を連発する他のマスゴミ各社なら、こうはいかない。世論調査ごときは日頃から、記者諸君が鉛筆舐め舐め、妄想と願望で数字をでっち上げているに違いないw

所詮は一般人のアンケート結果と称して、マスゴミがそうあって欲しい世論モドキを拡散するだけの話なのだ。「世論調査」と聞けば、何やら有難く響くが、実際には「世論操作」でしかない。


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2020年06月08日

共同通信、フェイクでヤバい

突如、臨床研究中のアビガンを指して「有効性なし」と決めつける誤報を発したり、東京高検の黒川氏の処分に官邸が介入したと無根拠な虚報を流したり、共同フェイク通信社の暴走が止まらない。

極め付けは昨日付の記事、日本、中国批判声明に参加拒否、香港安全法巡り、欧米は失望も」か。日本国内のみならず、国際社会をも仰天させるホームラン級の嘘っぱちだ。

思想や立場の違いから、この記事に無関心な人や朗報とする人もいるのだろうが、大抵の日本国民なら、おいおい、政府は何をする気か!?と驚き、怒り、心配するのではないか。

その心情を代弁するかのように、本田圭佑選手がツイートしてくれた。「中国批判声明 に日本は参加拒否って何してるん!香港の民主化を犠牲にしてまで拒否する理由を聞くまで納得できひん」

さらに辛辣な言葉を吐く。「この記事が本当なら日本は本気でヤバい。この記事がフェイクなら共同通信は本気でヤバい。」いや、全く、サッカー界のレジェンドの云う通りだ。

幸いにして、山田宏氏、長尾たかし氏、青山繁晴氏、片山さつき氏など、自民党議員が即座に「虚報」と断じたので一安心したものの、巨大通信社の影響力は侮れない。

実際に米Bloomberg紙が共同の該当記事を転載したし、毎日新聞が英語版でニュースを拡散中だ。単なる虚報ではあれ、日本政府の姿勢に対する誤解が広がってしまう。

本田選手の言葉を借りれば、ヤバいのはあくまでも共同通信である筈だが、自国の大手メディアがこんなフェイクを堂々とぶちかますんじゃ、日本も本気でヤバいのは間違いない。


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2020年05月12日

「#検察庁法改正案に抗議します」

おっ、宗旨替えか!?と驚いちゃいけない。ブログ主は検察庁法改正案に反対するほど間抜けじゃないよ(笑)。パヨク勢力が精を出すネット工作が、本日のテーマだ。

朝日新聞やNHKなどのマスゴミが一斉に、標題の抗議ツイートが500万件にも達した!と嬉しそうに報じる。共産や立憲の議員どもが、著名人が多数発信中と胸を張る。

発信者リストには芸能人、漫画家、文筆家、アスリートなどがズラズラ並ぶ。筆頭にきゃりーぱみゅぱみゅちゃんの名が上るくらいで、まあ、どうってコトはない顔ぶれだけどw

一説には、コロナ禍で収入が激減した芸能プロや出版社に対し、抗議運動への参加を促すDMが某所から送られたとか。仕事にあぶれた連中が小遣い稼ぎでツイートに協力したらしい。

無論、彼ら有名人に憧れるミーちゃん、ハーちゃんが意味も分からぬまま、大喜びでリツイートした可能性は否定しないが、ウン百万もの膨大な発信数になろう筈がない。

何か怪しいと思うのが普通の神経で、案の定、スパム〜BOTのカウント稼ぎか?とネットで噂が広がるや、同一人物による同文繰り返しの発信など、具体的な証拠が次々と上がり始めた。

その上、法案の趣旨は単なる国家公務員の定年延長であり、元々、民主党野田政権が人事院に提出し、支持母体の自治労が賛成した改正案に、立憲が反対出来るのか?と、冷静な指摘が浮上する。

更に、改正実施時期の令和4年以前に退官する黒川検事長はそもそも無関係だし、本年1月に閣議決定済みなのに今頃、突如騒ぐのはヘンだろ?と、抗議ツイートの無意味さに批判が集中する。


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2020年04月22日

お化け屋敷か、マスゴミは?

このところ更新頻度が落ちているのは、武漢ウイルスのせいだ。感染した訳じゃなくて、疫病エントリに飽きちゃったのだ。3ヶ月近くも同じ話題なら当たり前か。

とは云え、他にコレと云うトピックもないので、今回もチャンコロナだ。書く方が飽きるくらいだから、読者の皆様も「またかよ〜」とウンザリだろうけど、お付き合い下さい。

政府による非常事態宣言やその後の対象地域拡大措置で、全国民がが危機意識を共有しているかと問えば、そうでもない。地域によっては、週末など商店街が混雑するんだとか。

外出自粛を要請されても、春の陽気に浮かれて出掛けたくなるのは人情だし、必要な買い物もある。血気溢れる若い世代なら、半強制的な巣篭もり生活はかなりの苦痛だろう。

溜まるエネルギーを発散すべく、歌舞伎町のセクキャバ店で遊ぶ衆議院議員がいても致し方ない。もっとも、スケベな高井センセイは御年50歳とか。ちっとも若くはないのね(笑)

コ、コ、コレじゃいかん。マスクの着用に手洗いやうがいで充分と、気を緩めちゃいけない。歌舞伎町は論外だ。なし崩しに普段通りの生活に戻れば、感染爆発は必至じゃないか!

と怒りに震え、あえて「脅し文句」を口にしたと思われるのが、接触機会80%減を提唱する自称「8割おじさん」にして厚生労働省クラスター対策班のメンバー、西浦教授なる人物だ。

ご本人は先週、眉間にシワを寄せて記者会見に臨み、「仮に行動制限をしなければ、日本国内で重症者が計85万人、死者数は42万人に上る」旨、独自の見解を蕩々と述べた。

泣き出すか、小便を漏らすか、あるいは笑い出すか、受け止め方次第だが、数字が仰天するほどデカいw。よよよ、よんじゅうにまんにん?と確かめたいが、力説の割に計算根拠は曖昧だ。

聞けば疫学理論の権威だそうで、学問的には立派なシミュレーションかと察するが、現時点の死者数が僅か200人余りに過ぎぬわが国の現状に照らせば、どう考えても大袈裟過ぎる。

「仮に・・・・しなければ」と前提条件があるから、机上理論による非現実的な最悪の想定に過ぎない。と云って、嘘ではない。厚労省が頼りにする大御所のご宣託と有難く受け止めよう。

但し、このシミュレーションに基づくメディア情報まで有り難がる謂れはない。西浦センセイの会見に大はしゃぎするマスゴミは、いつもの通り視聴率と政権批判のネタが欲しいだけなのだ。

で、ふと気付く。TVは連日、諸外国における感染蔓延の悲惨さを報じるが、コレもかなりの部分が最悪な場面の切り貼りで、42万人死亡説と共通する傾向があるのではないか。


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2020年03月02日

休校で何が悪い!

武漢肺炎の蔓延防止目的で、本日を以て全国的に公立小中高校が休校となる。学校を閉鎖するか否かは各都道府県の首長に判断に委ねるらしいが、国の要請に従う地域が大半だろう。

聞けば本件、日本医師会が集団感染の連鎖拡大を抑えるための具体策として、今月を防止強化月間と定めて学校の春休みを前倒しするよう、安倍首相に強く要望していたのだとか。

インフルエンザは大抵、子供たちが学校で感染してウイルスを各家庭に持ち帰り、じわじわと社会全体に広がる。医療の専門家が休校措置こそ有効な予防策と判断するのは、素人にも頷ける。

ふと気づけば、私立校や大学なら3月を丸々春休みに充てるところも多い。公立校を数週間休みにするくらいなら学業への支障も少ない筈で、コレで疫病が防げるなら有難い話だ。

ところがだ。首相が休校措置を発表した途端、マスゴミ各社が猛烈な政権批判を展開し始めた。サクラが不発に終わった腹いせか、休校とは何だ!とヒステリックに喚き立てる。

勉強の遅れを心配し、卒業式の中止を嘆く親心は分からんじゃないが、子供を持つ共働き夫婦は仕事を続けられない、なんて文言は、パンデミックを恐れるべき現状況下ではイチャモンの類だ。

仮に学校で集団感染が発生すれば、充分な予防策を怠ったと、政府を口汚く罵るに違いないマスゴミが、平素は大好物の「子供の人権」や「安心安全」をコロリと忘れているらしい。

不安に苛まれ、不満を燻らせる視聴者や読者に被害者意識を与え、「世間が悪い」と訴えて、政府や官邸を加害者に仕立てる彼らの常套手段は、実に浅ましく、そして薄汚い。

とは云え、まだまだマスゴミの影響力が侮れないのも事実。家で無邪気に遊ぶ子の姿を眺めつつ、徐々に「アベガ〜族」化する働くママさんなんぞもいるかと思えば、気が重い。


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