米プロサッカーの興隆

アメリカの4大プロスポーツは、アメフト、野球、バスケットボール、ホッケーだ。リーグはそれぞれ、NFL、MLB、NBA、NHLと呼ばれる。

断トツ人気はアメフトで、ファン数、興行成績や視聴率も他の競技を圧倒する。云うなれば国技みたいなもので、米語の Football は即ち、アメリカンフットボールを意味する。

それゆえ、サッカーの呼称は日本同様、サッカーだ。イギリス風にフットボールなんて呼べば、顰蹙を買う。そして、プロリーグは、MLS（メジャーリーグサッカー）を名乗る。

え？アメリカにプロサッカーがあるのか？と訝る向きもあるだろうが、実際、これまでは成功しなかった。女子供の遊びをカネ払って観る間抜けがいるものか、みたいな声まで聞いた。

ところが最近はだいぶ様子が変わってきた。ファンが着実に増えているのだ。長年、資金難で頓挫してきたプロリーグも、漸くビジネスとして軌道に乗ってきたようだ。




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異常極まるキューバしのぎ

オバマ大統領が対キューバの経済制裁を解除する旨、唐突に発表した。両国が捕らえていた双方の工作員の解放や、金融含む商取引自由化に関する交渉を開始するらしい。

社会主義者の大統領がついに血迷ったか。これぞ、軟弱な融和策で世界に不安を撒き散らす、典型的なオバマ外交だ。




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「奴隷化」の証拠発見されず

米政府が実施した日独の戦争犯罪に関する大規模な調査で、強制連行や奴隷化など慰安婦関連の戦争犯罪を裏付ける資料は一切発見されなかった、と27日付産経新聞が報じている。

元々、クリントン、ブッシュ政権下で行われた調査だが、米人ジャーナリストと産経新聞が、内容をあらためて確認した。結論は「日本軍統治地域の性的目的のための組織的奴隷化」を示す文書はひとつもなし、だった。

歴史を知る日本人なら、当然じゃないか、としか云いようがない。慰安婦は売春婦だし、女郎買いは合法だった。捏造報道をした朝日新聞が自白済みだもの、強制連行や組織的奴隷化が嘘っぱちなのは明らかだ。




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差別や人権をどうこう云う前に

米ミズーリ州ファーガソン市で、一部の市民が暴徒化し、放火や略奪を繰り広げている。不審な青年を射殺した警官に対し大陪審が不起訴判決を下したと、怒り狂う。

事件は今年8月に起きた。パトロール中の警官が、車道を歩く青年に歩道に移動せよと注意した。反抗的な青年は従わず、パトカーのドア越しに警官を殴った。その直後、車外に出た警官が発砲し、弾は急所を貫いた。

射殺は残忍に響くが、青年がレスラー級の大男だったため、警官が身の危険を感じたのは事実だろう。相手が丸腰だったと後になって判明し、過剰反応と非難されるが、銃社会ゆえ、警官側の恐怖心も否定できない。

従い、数日前に裁判所が下した「不起訴処分」は常識の範疇だ。ところが、肌の色が問題を複雑化する。

黒人青年を白人警官が撃ったのは人種差別だと大騒ぎする市民がいるのだ。仮に青年と警官の人種が逆だったら、どんな展開になったのか。




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ジェブ・ブッシュ参上！

米中間選挙は予想通り民主党が大敗した。上下両院を共和党に制され、オバマ大統領のレームダック化は避けようがない。政治は更に混迷するだろう。

残り2年で、民主党が信任を回復するのは不可能だ。従い、2016年の次期大統領選挙は、共和党が圧倒的優位に立つ。次期大統領は誰か、ソレが気になる。

いざ選挙戦が蓋を開ければ、いろいろな候補が登場するだろうし、ダークホースが出現する可能性もある。しかし現時点で、既に有力者がひとりいる。

ジェブ・ブッシュ元フロリダ州知事だ。




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明日のオバマ

アメリカの中間選挙は明日、11月4日に実施される。直前予想を外せば赤っ恥になるから、開票を待つべきとは思うが、ソレじゃ面白くない。

ずばり云おう。きっと、上院も下院も共和党が圧勝し、民主党は大敗する。迷走に迷走を重ねたオバマ政権の終焉を印象付ける選挙結果となる筈だ。




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外務省はテキサス親父のご指導を仰げ

テキサス親父こと、トニー・マラーノさんが、カリフォルニア州のグレンデール市議会に出向き、同市の慰安婦像は日本への侮辱に当たると非難してくれた。

韓国系団体による事実無根の対日批判に踊らされ、像の設置に賛成した議員たちは、これまで日本側の主張に一切耳を傾けなかったのだから、じっくり話を聞いてもらっただけでも大きな前進だ。

慰安婦のウソで賠償金をせしめようと企む韓国側の悪意を見抜き、日本人と共に怒り、日本のために立ち上がってくれたアメリカ人、マラーノさん。得難い真の友人に、深く感謝せざるを得ない。




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ウォルドルフNYが支那の手に

米ホテル運営会社、ヒルトン・ワールドワイドは、所有していたウォルドルフ・アストリア・ニューヨークを、20億ドルで支那の保険会社に売却すると発表した。

但し同ホテルと縁が切れる訳ではなくて、今後100年間は、ヒルトンが運営管理を継続する約束になっている。

それでもこの売却は、米政府にとって頭の痛い問題だ。なぜなら国連ビルにほど近いウォルドルフNYを、米国連大使の住居だけでなく、大統領や代表使節団の定宿にしているからだ。

支那の共産党とも関係の深い保険会社が、ホテル買収と同時に大型改装を計画中と聞けば、盗聴や監視などのスパイ行為を心配しない訳にはいかない。




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慰安婦像撤去訴訟について

今月初旬、米加州グレンデール市の慰安婦像撤去訴訟について、連邦地裁は棄却判決を下した。一部では敗訴と誤解されているが、全く違う。訴訟は成立しないと判断され、公判に至らなかったのだ。

原告の日系市民団体は「連邦政府のみが持つ外交権を市が侵害し、憲法違反にあたる。慰安婦像の脇に設置された碑文は議会で審議されておらず、州法違反にあたる。依って像を撤去せよ」と主張した。

コレに対し裁判所は「原告は訴える筋合いなし」と判断した。なぜなら、外交権の侵害事実有りと仮定しても、連邦政府が訴えるならいざ知らず、一市民が訴訟すべき損害が認定できない。それに、憲法違反と公園に行きづらくなる心情に因果関係がない。

結局、訴訟自体が成り立たぬため、裁判所は外交権の侵害有無について結論を下さなかった。また、州法上の手続きは連邦裁が判断すべき対象ではないと述べ、州法違反か否かにも触れなかった。




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慰安婦のウソで日米離間！？

支那と韓国が日米分断を画策する。集団的自衛権や在日米軍基地への反対運動を通じ、日米同盟にヒビを入れたがるだけでなく、双方の国民が離間するよう策略を仕掛ける。

その典型が慰安婦問題だ。韓国が米国各地で建てる慰安婦像は日本からの補償、即ち金だけが目当てじゃない。米国で反日感情を、日本で反米感情を掻き立てる目的だ。




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