テレビを見ない10代は4割、20代は3割と若者のテレビ離れが進む一方、高齢者のインターネット利用率が上昇中とか。視聴者層が急速に縮小していると云う。
本年前半は、武漢ウイルスによる外出自粛でテレビの視聴率は上昇したものの、疫病に関するフェイクニュースなど、ワイドショーでの虚偽や捏造、偏向報道が目立った、と同記事は指摘する。
スポーツ中継がなくなり、ドラマの撮影が出来ずに再放送が増え、在宅で増加したテレビ視聴者たちが改めてテレビなどのオールドメディアに失望した、とのcoffeeさんの分析は正しい。
実際、テレビを見るのは時間の無駄だ。暇で孤独な老人にとって、テレビは寂しさを紛らわす道具であるにせよ、彼らですらツケているだけで、まともに画面を見ないケースも多いのではないか。
云うまでもなく、視聴者の減少傾向が続けば、スポンサー企業のテレビ離れも進む。法外な料金を支払わされるテレビCMに、かっての認知度向上効果や販売促進力は期待出来ない。
企業にとって、マスメディアへの広告提供は、繁華街の飲食店や風俗店が暴力団に支払う「みかじめ料」に似た意味合いもあるにせよ、いつまでも旧来の慣行に縛られる筈がない。
拠って、テレビ局は収入激減に直面し、低予算で劣悪な番組制作を余儀なくされ、さらなるスポンサー離れを招く悪循環に陥る。日頃の虚偽や捏造、偏向放送を思えば、自業自得だ。
但し、民放各社と違い、スポンサー企業なる煩わしい存在を気にかけず、ひたすら好き勝手なフェイクを流す放送局もある。総務省管轄の特殊法人、日本放送協会だ。
公共放送の美名の下、NHKがパヨク思想に満ちた反日宣伝を繰り広げる姿勢は醜く、おぞましい。支那朝鮮を賛美する傍ら、安倍自民党や米トランプ政権を口汚く罵る。
そんな偏向放送に徹しながら、70年前のテレビ放送発足時の約束事を盾に、「払え、コノ野郎!」で全国民から年間7000億円越えの受信料を強制的に徴収するのだから、余りにも図々しい。

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